MICS NEWS Vol.15 Number 1

         3.技術・装置等の開発 … 生産技術、分析、医療・医薬 etc.

             

”M−007.福島県農業総合研究センター畜産研究所は、離乳直後の子豚に発酵乳を給与して肥育期間を短縮する給与体系を確立。栄養豊富で嗜好性の高い発酵乳を離乳食後7日まで給与する。離乳子豚の発育停滞が解消され、発酵乳を与えていない豚に比べて体重が105キロまでの肥育期間が、およそ7日間短縮できる。 
【日本農業新聞 2014.3.18朝刊 20面】“


”M−014.徳島県立農林水産総合技術支援センターは、太陽光発電による生シイタケや山菜の栽培研究を開始。LED照明などの電源に活用し、収穫時期の調整や栽培期間の短縮につなげる目的。山間部の農家などへの普及を目指している。 
【徳島新聞 2014.3.19朝刊 8面】“


”M−023.鹿児島大学は、養殖クロマグロの稚魚向けの配合飼料を開発。生き餌以外では育成が難しいとされてきた、ふ化から約20〜70日、体長20〜200ミリの稚魚期に食べさせる飼料で弾力性があるのが特徴である。種苗生産の効率化やコストダウンに貢献できる。水産総合研究センター、林兼産業との共同研究で鹿大によると、クロマグロ稚魚用に特化した市販の配合飼料はなかったという。 
【南日本新聞 2014.3.21朝刊 8面】“


”A−037.三重県水産研究所は、水産総合センター増養殖研究所との共同開発で、幼生期のイセエビの人工飼料を全国で初めて開発したと発表。開発した飼料は、従来イセエビを養殖する際に幼生の餌として真菜で与えてきたムール貝の一種ムラサキイガイと、動物プランクトン・アルテミアを凍らせてすりつぶし、さらに伊勢海老が好む成分を入れた混合物。県水産研究所は、「餌の安定供給へつながる第一歩」と話す。 
【伊勢新聞 2014.3.28朝刊 2面】“


”A−041.鹿児島大学は、サトイモを、たん水栽培と畑地環境のポットで水の量以外は同条件にして栽培実験を行った結果、たん水条件下では、通常のポットと比べて3年間で2.5倍の収量を記録。生理障害や病害虫のリスクも低いとみられ、休耕田の有効活用などに役立てようと、大学も水田での実証実験に移る。
  【日本農業新聞 2014.4.1朝刊 14面】“


”A−046.岩手県農業研究センターは、製鉄の過程で出来るカルシウム資材の転炉スラグを使い、土壌の水素イオン指数(PH)を7.5程度に改良することで、ホウレンソウ萎凋病の被害を軽減できることを明かした。葉の発病度は転炉スラグをまいた場合がまかない場合の4分の1で、薬剤を使う防除方法より負担やコストがかからない技術として普及が見込まれている。
  【日本農業新聞 2014.4.3朝刊 14面】“


”A−050.(独)水産総合研究センターは、深刻な不漁により2季連続で休業に追い込まれた有明海の高級二枚貝「タイラギ」の養殖技術の開発について水産庁より委託を受け、佐賀など関係4県の協力を得ながら、5カ年計画で養殖技術の確立を目指し、最終的には幼生から成生まで育て上げる完全養殖技術を確立させる計画という。 
【佐賀新聞 2014.4.4朝刊 1面】“


”A−053.神戸大学は、月桂冠と共同で、廃木材や稲わらのセルロース系バイオマスを効率よくグルコースに分解する遺伝子組み換えコウジ菌を開発。3つの分解酵素の遺伝子導入に工夫を凝らし、酵素の生成量を増やして分解能を10倍に向上。二酸化炭素を増やさないバイオマス利用では、食料と競合しないセルロース系に対する期待が高く、分解しやすくすることで利用を促進していく考え。
  【日刊工業新聞 2014.4.7朝刊 15面】“


”A−058.産業技術総合研究所は、日本バイリーン、福島県農業総合センターと共同で、水中の放射性セシウムを素早く測定できるシステムを開発。セシウムを吸着する含量のプルシアンブルーを改良し、従来は6時間だったセシウムの濃度測定の前処理を8分間に短縮した。システムは日本バイリーンによって試験販売され、福島県内での測定に活用される予定。 
【日刊工業新聞 2014.4.9朝刊 21面】“


”A−067.香川大学は、希少糖を農業資材に応用するための研究開発に取り組み、植物の病害防除に関して作用機構を解明するとともに、野菜の病害防除及び鮮度維持で効果を確認するなどの成果をあげた。農研機構生物系特定産業技術研究支援センターのイノベーション創出基礎的研究推進事業の一環で、今回の成果を基に実用化を目指している。 
【化学工業日報 2014.4.11朝刊 1面】“


”A−068.山梨県総合農業技術センター県岳麓試験地は、冷涼な山梨県富士北麓地域でもできる栽培方法確立。野菜の年3作型体系が広がっている。収益、作業効率の向上と、藤さんの世界文化遺産登録を受けた農業振興が目的で、コスト削減、売上向上につながっており、農家の生産意欲も高まりつつある。研究者は、「雪害を受けたハウス農家にも、3作型で短期間に収益確保が見込める。是非取り入れて欲しい」と話す。
【日本農業新聞 2014.4.11朝刊 10面】“


”A−082.近畿大学は、養殖中のタイやカンパチなどの稚魚にワクチンを自動的に接種する装置を開発。人手で1匹ずつ注射する従来方式に比べ、接種にかかる時間を4〜5割は短くできるとし、2〜3年後に実用化を目指す。この装置は、既存の注射器に圧力センサーを組み入れたもので、作業台に固定して使用。稚魚を押しつけて針が刺さると、センサーが圧力を感知して自動的にワクチンを接種する仕組み。
  【日本経済新聞 2014.4.22朝刊 14面】“






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