"Ａ−００１．農業環境技術研究所と興和(株)は、メラミンをシアヌル酸まで分解する新種の微生物（ノカルディオイデス属の「ＡＴＤ６株」）を土壌中から発見した。すでに発見している除草剤分解微生物（ＣＤＢ２１株）と組み合わせることでメラミンの完全分解が可能となる。 【化学工業日報 ２００９． ３．３０朝刊 ９面】 【日経産業新聞 ２００９． ３．３０朝刊 １０面】 【ＮＨＫ茨城県域デジタル1 ２００９． ３．３１ 6時台・7時台・12時台に放送】 " "Ａ−００５．茨城大学は、物質材料研究機構や(株)日立製作所などと共同開発した超高感度の核磁気共鳴分光計測装置を使って、環境浄化微生物のタンパク質や酵素ポリフェノールオキシターゼの構造分析に成功した。環境保全技術やバイオ燃料電池の開発、アルツハイマー病の解明が期待される。 【茨城新聞 ２００９． ３．２７朝刊 ２１面】 【常陽新聞 ２００９． ３．２７朝刊 ９面】 " "Ａ−０２０．愛媛県農林水産研究所は、浄水場の排水処理過程で発生する汚泥を脱水処理したリン酸吸収係数が高く通気性や透水性の高い「浄水ケーキ」を、花壇苗用土に利用する技術開発に取り組んでいる。赤玉土の代わりに３０％配合した場合、半分にコストダウンが可能。 【日本農業新聞 ２００９． ４． ３朝刊 １０面】 " "Ａ−０２６．神戸大学は、雑草や木材の食物繊維からバイオエタノールを効率よく作る技術を開発した。遺伝子組換え酵母を用い、繊維成分のほぼ全量を直接エタノールに変換できる。 【日本経済新聞 ２００９． ３．３０朝刊 １３面】 " "Ａ−０３８．文部科学省は、つくば市を新型の太陽電池や高温超電導など環境分野の先進的な開発拠点に育てる計画をまとめた。二酸化炭素の排出削減につながる新材料の実験施設を重点的に整え、近隣の大学や企業の研究者にも解放して実用化を促す方針。計画では物質・材料研究機構と産業技術総合研究所を中心とし、必要な制度改革などでつくば地区を支援する。 【日本経済新聞 ２００９． ４． ６朝刊 １２面】 " "Ａ−０５１．鳥取県中小家畜試験場は、ガラス発泡材を利用した汚水処理装置を開発した。既存の畜産用浄化槽の能力を低コストで向上させることが可能。 【日本農業新聞 ２００９． ４．１１朝刊 １６面】 " "Ａ−０６１．経済産業省は、環境に配慮した国産バイオ燃料の利用促進基準の作成に着手すると発表。 【フジサンケイビジネスアイ ２００９． ４．１５朝刊 ２面】 【化学工業日報 ２００９． ４．１５朝刊 １０面】 【日刊自動車新聞 ２００９． ４．１６朝刊 ２面】 " "Ａ−０６５．農研機構生物系特定産業技術研究支援センターは、広島県立総合技術研究所などと共同で、ポリ乳酸（ＰＬＡ）を中心とするバイオマスプラスチックを農業用マルチシートなどの農業資材に使用するための調査研究に取り組む。 【日刊工業新聞 ２００９． ４．１６朝刊 １２面】 " "Ａ−０６９．水産総合研究センターは山口県水産研究センターなどと共同で、山口県沿岸で捕獲されたトラフグのＤＮＡ解析を行い、放流したトラフグが自然界で繁殖していることを確認した。 【日刊工業新聞 ２００９． ４．１７朝刊 ２６面】 " "Ａ−０７２．森林総合研究所は、国内の森林面積は１９７０年代と変わらないが、鳥類の生息域が大幅に減少していることを明らかにした。成熟した森林が増え、明るく若い森が減ったことが影響している。 【毎日新聞 ２００９． ４．２０朝刊 １面】 " |
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