"Ｈ−０８５．東北電力（株）は、１２月から同社の石炭火力発電所２カ所で、木質バイオマス燃料の利用に乗り出す。地元産の未利用材を石炭に代替することで、年間８万トンのＣＯ2排出量を削減できる見込み。 【日経産業新聞 ２０１０．１１．１６朝刊 ２面】 " "Ｈ−１０３．農研機構東北農業研究センターは、雑草の種子を食べるゴミムシ類の調査を行い、除草効果を確認した。今後、総合的雑草管理（ＩＷＭ）を進めるためにも、積極的な活用法を探る計画。 【日本農業新聞 ２０１０．１１．２３朝刊 １４面】 " "Ｈ−１０７．（株）エコマテリアルと農研機構九州沖縄農業研究センターは、燃料用のススキの開発に取り組んでいる。同社が開発した技術を使い、刈り取ったススキをストーブ用の固形燃料などとして活用することを目指す。来春にも、試験栽培を開始する計画。 【秋田魁新報 ２０１０．１１．２３朝刊 ３１面】 " "Ｈ−１１３．農研機構は、１１月２９日に墨田区のＫＦＣホールで、農林水産省委託プロジェクト研究「地域活性化のためのバイオマス利用技術の開発〜地域のバイオマスを使い尽くす〜」研究成果発表会を開催し、バイオマスの生産、収集、変換、利用に関する最新の研究成果が紹介された。 【日本農業新聞 ２０１０．１１．３０朝刊 １４面】 " "Ｉ−００１．理化学研究所と京都大学、金沢大学などは、酸素呼吸する以前の太古の微生物「脱窒細菌」の呼吸に必要な酵素「一酸化窒素還元酵素（ＮＯＲ）」の立体構造を解明した。生物が地球環境に合わせて呼吸を進化させたメカニズムを解明する手がかりになるとして期待される。 【日経産業新聞 ２０１０．１１．２６朝刊 １０面】 " "Ｉ−００２．東洋製罐(株)は、従来品の１０倍の速度で分解できる生分解性プラスチックを開発した。ポリ乳酸が水と反応すると分解を促す材料を混ぜて成型加工し、分厚い製品でも素早く分解が進むよう改良した。食品トレーなどとして実用化を目指す。 【日経産業新聞 ２０１０．１１．２６朝刊 １０面】 " "Ｉ−００６．農研機構北海道農業研究センターは、同東北農業研究センターと共同で、温暖化の影響による３０年後の北海道で栽培可能な水稲品種について調査を行った結果、東北地方で栽培されている「ひとめぼれ」「あきたこまち」が栽培可能と予測した。 【北海道新聞 ２０１０．１１．２９夕刊 ６面】 " "Ｉ−００９．新日本製鐵(株)は、釜石製鉄所の石炭火力発電所で、間伐材を利用した木質バイオマスの石炭混焼試験に乗りだした。２０１１年度から混焼率を２％にして、年約７０００トンのＣＯ2削減を目指す。 【フジサンケイビジネスアイ ２０１０．１１．３０朝刊 ４面】 " "Ｉ−０１４．金沢大学は、黄砂が飛んできている時には、空気に含まれるカビや細菌などの微生物が、黄砂がない時の５倍多いことを確認した。 【朝日新聞 ２０１０．１１．２９夕刊 １９面】 " "Ｉ−０１７．ジェイカムアグリ(株)と丸紅(株)は、マレーシアとインドネシアのアブラヤシ農業経営企業と共同で、水分が徐々に染みこむように加工した尿素系肥料を使った環境評価実験を開始する。温暖化ガスの一種といわれる亜酸化窒素（一酸化二窒素）の排出削減が期待できる。 【日経産業新聞 ２０１０．１１．３０朝刊 ９面】 " "Ｉ−０１５．日本製紙(株)は、紙の製造工程で出る焼却灰に、雑草の発芽を抑制する効果があることを見いだした。粒状の焼却灰は吸水力が強く、雑草の種に本来供給される水を先に吸い取るため、発芽を抑えることが出来る。粒状にした「雑草抑制材」として、道路の中央分離帯などでの利用を見込み、来夏にも製品化する計画。 【日経産業新聞 ２０１０．１１．３０朝刊 ２面】 " "Ｉ−０１６．(株)シンヨーと宇部マテリアルズ(株)は共同で、環境に配慮した舗装材「雑草奉行」を開発した。固化剤に植物の生育に使われる酸化マグネシウムを使い、自然の土や木質系チップ繊維を混ぜ合わせ、不要になれば砕いて通常の土として再利用が可能。 【日経産業新聞 ２０１０．１１．３０朝刊 ２面】 " "Ｉ−０１８．南九州化学工業(株)は、宮崎県工業技術センターと同県総合農業試験場の協力を得て、リンを含む鶏ふん灰を原料に利用した肥料の製造に乗り出した。養鶏が盛んな県の特徴を生かした循環型生産で、安定供給を目指す。 【宮崎日日新聞 ２０１０．１１．３０朝刊 ９面】 " "Ｉ−０２１．東京大学と科学技術振興機構は、糖や酢酸などの有機物を分解して電子を放出する電流発生菌「ジオバクター」を、より多く増殖する方法を見いだした。微生物を使った燃料電池の実用化が期待できる。 【日刊工業新聞 ２０１０．１２． １朝刊 ２５面】 " "Ｉ−０３４．米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）などは、猛毒のヒ素を食べる細菌「ＧＦＡＪ−１」を米国カリフォルニア州の塩湖「モノ湖」で発見した。「ＧＦＡＪ−１」は、地球上の生物が増殖するために欠かせない主要６元素（炭素、水素、窒素、酸素、リン、硫黄）の一つであるリンの代わりに、ヒ素をＤＮＡに取り込んで成長していることが判明。生物学の常識を覆す発見として注目される。 【朝日新聞 ２０１０．１２． ３朝刊 １面】 【毎日新聞 ２０１０．１２． ３朝刊 ２７面】 【産経新聞 ２０１０．１２． ３朝刊 ３面】 【東京新聞 ２０１０．１２． ３朝刊 ２９面】 " "Ｉ−０５０．立命館大学は、びわこ・くさつキャンパスの調整池に気泡発生装置を設置し、直径５０マイクロメートル以下の超微細気泡による水質浄化の実証試験に乗りだした。気泡を通じて水底まで酸素を送り、ヘドロを分解する。 【日経産業新聞 ２０１０．１２． ６朝刊 ２面】 " "Ｉ−０５８．農研機構畜産草地研究所は、１２月７日につくば国際会議場で「新たな農林水産政策を推進する実用技術開発事業「低・未利用食品残さの高度利用技術の開発」成果発表会を開催し、これまで水分含量の多さなでで利用しにくかった食品残さの飼料活用の可能性と、給与後の家畜の肉質特性などが紹介された。 【日本農業新聞 ２０１０．１２． ８朝刊 １４面】 " "Ｉ−０６２．ベネズエラの大学などは、ヒ素や水銀などで汚染された土壌を、ミミズを使って浄化できることを見いだした。 【日経産業新聞 ２０１０．１２． ８朝刊 ７面】 " "Ｉ−０９５．三井造船(株)は、神奈川県三浦市に地域の農家などに供給する未利用バイオマスの地産地消モデルを作るため、地元で発生する農産物残さなどを堆肥化するリサイクル施設を稼働させた。 【日経産業新聞 ２０１０．１２．１５朝刊 ２面】 " "Ｉ−１０４．大阪府立大学は(株)高尾鉄工所と共同で、プラズマ浄化バイオ燃料スーパークリーンボイラシステムを開発した。都市ガスや廃油を燃料としたボイラに、オゾンと湿式ケミカルによる排ガス浄化システムを組み合わせ、排ガス中の低窒素酸化物を１ppm以下にできる。 【日刊工業新聞 ２０１０．１２．２０朝刊 １７面】 " |
|
