”Ｉ－０３５．日本学術会議は、１２月１３日に東京都内で、気候変動に対応した作物栽培技術をテーマにしたシンポジウムを開催した。農研機構九州沖縄農業研究センターは、水稲の「気象対応型栽培法」を提案した。１カ月予報などの気象予測と生育診断の結果を組み合わせて窒素追肥の判断をする。 【日本農業新聞 ２０１３．１２．１４朝刊 ２面】“ ”Ｉ－０３６．農業環境技術研究所は、１２月１３日に東京都内で、設立３０周年記念シンポジウムを開催した。最新の研究成果や、地球規模の環境変化に対応した農業について意見を交わした。総合地球環境学研究所は、工業化や都市への人口集中などで大気や水環境の汚染が急速に進んでいる現状を説明した。 【日本農業新聞 ２０１３．１２．１４朝刊 ２面】“ ”Ｉ－０５３．水産総合研究センターは、１２月２０日に東京・中央区の東京証券会館ホールで、第１１回成果発表会を開催した。「ブリからはじまる－日本を代表する魚の資源と魚類養殖の新時代」をテーマに、最先端の養殖技術や魚病予防ワクチン開発の現状、付加価値の高い育種の研究、天然資源の現状について解説した。 【日刊水産経済新聞 ２０１３．１２．２５朝刊 １５面】“ ”Ｊ－００８．農研機構・生研センターと㈱新農業機械実用化促進は２月２１日JAさが白石地区中央支所にて、共同開発した「イチゴパック詰めロボット」について検討会を開催。同支所イチゴパッケージセンターでロボットの実演を行う。参加費無料。 【日本農業新聞 ２０１４．１２．３１朝刊 ８面】“ ”Ｊ－０１９．農林水産省は、来年から「攻めの農林水産業」の実現に向け、産学官が有する様々な先端技術を基に革新的な技術体系を組み立て、生産現場で実施する実証研究を支援する。技術体系が消費者や需要者のニーズに合うようマーケティングや経営分析も合わせて行う。 【化学工業日報 ２０１４．１．６朝刊 ６面】“ ”Ｊ－０２２．農林水産省は、農業の競争力強化に向け、異分野との産学連携を後押し。2014年度に大学の工学部や医学部に農業の研究拠点をつくり、ロボット技術などを農業の現場に生かす。自動車メーカーやIT企業の参入も促し、新技術や生産システムを開発。TPPの交渉妥結を見据え、農作業の効率化UPと生産コストを引き下げる。 【日本経済新聞 ２０１４．１．７朝刊 ５面】“ ”Ｊ－０３２．林野庁は、欧米諸国で中高層建築物向けに急速に普及している直交集成板（CLT）の国内市場創造をにらみ、関連技術開発を加速。建築材料に使うために必要な強度データの収集、耐火試験を行う研究機関を公募し試験をスタートさせる。関連データ蓄積後、国内のCLT産業の発展や国内木材利用の促進につなげ、国土交通省が勧める建築設計技術の研究と連携し、関連産業の発展を図る考え。 【日刊工業新聞 ２０１４．１．８朝刊 １２面】“ |
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