”C-０５２．㈱グリーンコップは、野生動物による食害から樹木を守る保護ネットを、植物由来の素材を主原料に用いて開発。プラスチック素材の従来品よりも二酸化炭素（CO2）排出量を削減する効果があり、ネット自体は10年程度で自然に分解されるため環境に優しいのも特徴。CO2削減や樹木保護が世界的な課題になる中で、同社は7月に開催される国際学術会議で新商品を発表し、販売を本格化させる。 【福井新聞 ２０１５．６．１８朝刊 ６面】“ ”D-００３．農研機構畜産草地研究所は、牧草地の除染のために行う耕うんで、より深くまで、より砕土率（土の細かさ）を高く行うことで牧草中の放射性セシウム濃度の低減に効果が高いことを明らかにしたと発表。草地の耕うん作業は、新たに牧草の種を播き、生産性向上を図る「草地更新」の際、必要な作業で、同機構は低減対策の「手引き」として紹介し、普及を図っていく方針。 【原子力産業新聞 ２０１５．６．２９朝刊 ５面】 【化学工業日報 ２０１５．６．３０朝刊 ４面】 ”D-０１０．カナダ・ブリティッシュコロンビア大学などの国際研究チームは、今のペースで地球温暖化が進むと、海でも水温上昇や酸性化、酸素濃度の低下が進み、今世紀末までに漁業や生態系が深刻な打撃を受ける恐れがあることをまとめ、3日付の米科学誌サイエンスに発表。世界の平均気温の情報を2度未満に抑えるという国際目標が達成できても、中緯度の二枚貝や低緯度の漁業が打撃を受けるリスクが高い。 【日本経済新聞 ２０１５．７．３夕刊 １２面】 【日経産業新聞 ２０１５．７．７朝刊 ８面】“ ”D-０２３．カナダや米国、英国などの研究チームは、地球温暖化に伴う気温上昇の影響で北米と欧州にすみ、果樹や野菜の授粉に役立つマルハナバチの生息域が過去約100年で大きく縮小したとする研究結果を米科学誌「サイエンス」に発表。生態系への影響に加え、蜂が花粉を運ぶ農作物の生産が減る等の被害が懸念される。研究チームは、マルハナバチは気温や環境の変化に弱く適応能力が低い可能性があるとみている。 【日本農業新聞 ２０１５．７．１０朝刊 １４面】“ ”D-０３５．近畿大学は、放射性セシウムを9割以上除去できるコンクリートブロックを開発。吸水性にも優れており、高濃度の汚染水を含む湖沼などの効率的な除染が期待できるとし、今後、東京電力福島第一原子力発電所の事故で汚染された地域での利用を提案していく方針。一般のコンクリートブロックに、ゼオライトやニッケルの化合物などを添加。ゼオライトは規則的に細孔を持つ構造で、そこに放射性セシウムを入りこませることなで除染ができるという。 【日刊工業新聞 ２０１５．７．１６朝刊 ２９面】“ ”D-０３７．水産総合研究センターは、八代海のシャットネラ赤潮の発生には、冬季から春季の気温と梅雨入り時期が関係していることが明らかになったと発表。2～4月の平均気温が高いか、九州南部の梅雨入りが遅い時期に赤潮が発生する傾向があり、大半の大規模発生時には、両方の条件が重なっていた。養殖業における赤潮被害は、事後対策しか行えないのが現状のため、発生を少しでも予測できることが重要となる。今後も八代海におけるシャトネラ赤潮の発生機構の解明を進めるという。 【日刊水産経済新聞 ２０１５．７．１７朝刊 １面】“ ”D-０４３．農業環境技術研究所と農業生物資源研究所は共同で、カドミウムを通常品種の約10倍も吸収できるイネ「ファイレメCD1号」を開発。国内の食用イネとコメ粒や背の高さも異なるため、識別が容易で、イネを取り除くだけで環境浄化ができる。植物浄化技術（ファイトレメディエーション）としての利用を目指し、品種登録出願し、2016年度までの予定で実用性の検討を進めるという。 【化学工業日報 ２０１５．７．２１朝刊 ４面】 【日本農業新聞 ２０１５．７．２３朝刊 １６面】 ”E-００５．東京大学と新潟大学は、植物に多く含まれる繊維「セルロース」からバイオ燃料を作る際の鍵となる酵素の詳細な構造を突き止めた。X線による解析で、反応に重要な部位を特定。これらの部位を改変し、酵素の性質を上げれば、バイオエタノールの生産効率向上やコスト低減などにつながると期待している。 【日本経済新聞 ２０１５．７．２７朝刊 １３面】“ ”E-０１２．海洋研究開発機構と東京大学は、日本近海が低気圧、フィリピンが近海が高気圧になる夏は、米が不作になることを研究で明らかにした。こうした気圧配置は、異常気象をもたらすエルニーニョ現象が起きた翌年の夏に発生しやすい。逆に日本近海が高気圧、フィリピン近海が低気圧だと、豊作年になるという。研究成果は30日、英国気象学会の学術誌で発表。 【日本農業新聞 ２０１５．７．３０朝刊 １面】“ ”E-０３４．岡山大学は、東京電力福島第1原発事故で放出された放射性セシウムに汚染された畑などに、硫酸塩の一種「中和シュベルトマナイト」を混ぜると、土壌から農作物へ移行、吸収されるセシウムの量を半減させられることを発見した。原発事故により、耕作ができなくなった土地などで活用できるようにしたい、としている。 【日本経済新聞 ２０１５．８．１０朝刊 ３０面】 【茨城新聞 ２０１５．８．１０朝刊 ２１面】“ ”E-０３６．岡山大学自然生命科学研究支援センターは、汚染水から放射性ストロンチウム（Sr)を吸着・除去し固定化する新規技術を開発。骨と同一成分のヒドロキシアパタイト（HAP）を吸着剤に用い、同技術の適用で、少量の個体廃棄物として保管廃棄することが可能。今後、除染後の土壌や植物体、焼却炉の飛灰などからの抽出液などにも範囲を広げ、さらなる研究を進めていく考え。 【化学工業日報 ２０１５．８．１１朝刊 ３面】“ ”E-０３７．住友ベークライト㈱は化学品「フェノール」を稲わらやトウモロコシの茎などの植物から量産する技術を確立。フェノールを原料とする高機能樹脂は耐熱性に優れ、自動車部品などに使用されている。これまでは石油を原料としていたが、調達先を多様化でき、新技術では、菌を活用するため、30～33度程度、1気圧の常温・常圧の環境下で生成可能。このため、エネルギーの使用を抑えCO2の排出を７割削減できるという。 【日経産業新聞 ２０１５．８．１１朝刊 ９面】“ ”E-０３８．日立造船は、豚ふん堆肥からのリン回収プロセスを確立。肥料など農業に不可欠なリン資源は、枯渇が懸念され近年は価格が上昇する一方で、豚ふん堆肥に多く含まれるものの活用し切れていない。堆肥を炭化させ、リン酸含有量の高い炭化物を回収し、肥料に利用するまでの事業化を想定、実証した。原料確保やプラント設備費用などの検証を続け、2018年度に事業化、将来的には豚ふん処理事業の展開を目指すという。 【化学工業日報 ２０１５．８．１１朝刊 ３面】“ ”E-０４１．農研機構野菜茶業研究所は、多孔質素材のウレタンなどを使い人工的に土壌をつくる土壌化技術（ソイライゼーション）を開発。「土壌化培地」と呼び、農地土壌と同じ有機物から植物に養分を供給する機能をもっている。野茶研によると、有機質の分解能力を持つ培地の土壌化は世界初という。特許を取得し、企業と連携しながら実用化を目指して行く。 【日本農業新聞 ２０１５．８．１１朝刊 １面】“ |
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