MICS NEWS Vol.6 Number 3  
          5.生体機能 
… 機能の発見、製品開発 etc.
             

"C−140.九州大学大学院農学研究院の園元謙二教授らは、抗菌効果に優れた新型ペプチドを乳酸菌から取り出すことに成功。抗菌効果で即効性があるうえ、安定している。抗菌剤や食料保存料などの用途拡大も。
    (日経産業新聞   2005. 6.30  7面)
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"D−083.理化学研究所の研究グループは、たんぱく質の微少な構造変化をとらえる多重重ね合わせ法を確立し、たんぱく質がわずかな構造変化で機能を獲得するのは微少な多重対が構造変化を起こすメカニズムによることを突き止めた。
           (日刊工業新聞   2005. 7.21 34面)

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"E−026.北海道内でホタテ貝の機能研究が進んでいる。北海道大学などの研究グループは貝殻を高温で焼成して蛍光体を得ることに成功、道立工業技術センターは貝柱に人の骨の成長を促進する成分が含まれていることを確認。
           (日経産業新聞   2005. 7.29 17面)

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"E−040.広島大学の柴芳樹教授らは、舌で受け取った苦みや甘味の情報が、脳の中ではそれぞれ違う場所につながっていることがマウスを使った実感で分かったと発表。
    (朝日新聞     2005. 8. 2  3面)

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"E−061.ゲノム解析をベースとする次段階のライフサイエンス研究を戦略的に推進するため、文科省は先導的役割を担う研究課題の洗い出しなどの検討に入った。創薬開発の主要テーマとなるRNA研究分野を最優先に。
    (化学工業日報   2005. 8. 5 11面)

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"E−066.体長3ミリの虫が「体内カレンダー」を持っていることを、大阪市立大グループが実験で証明。体内カレンダーは冬眠などのタイミングを自分で感じる機能。
         (朝日新聞(夕刊) 2005. 8. 5 10面)

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"E−068.理化学研究所と横浜市立大学医学部、米国ソーク研究所は、細胞が分裂を始める仕組みを解明。細胞分裂にブレーキをかけるたんぱく質が分解して働かなくなる反応が分かった。
    (日経産業新聞   2005. 8. 5  8面)

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"E−081.本田の研究子会社「ホンダ・リサーチ・インスティチュート・ジャパン」は8日、名古屋大学と共同で、イネの細胞からイネの培養能力を高める遺伝子の存在を世界で初めて確認したと発表。
           (毎日新聞     2005. 8. 9 10面)
           (北海道新聞    2005. 8. 9 12面)
           (日経産業新聞   2005. 8. 9  5面)
           (日刊工業新聞   2005. 8. 9  1面)
           (化学工業新聞   2005. 8.10  4面)
           (日本農業新聞   2005. 8.11  9面)

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"E−114.文部科学省は来年度以降、ヒトの全遺伝子情報(ゲノム)を、鳥やサル、クジラなどのゲノムと比較し、遺伝子の機能や進化の課程を解明するプロジェクトに着手する。
           (毎日新聞(夕刊) 2005. 8.16  1面)
           (毎日新聞(夕刊) 2005. 8.16  9面)

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"E−122.東京大学の深田吉孝教授、葛西秀俊大学院生らは、目が光の感度を調節する仕組みの一端を解析。視細胞の中で光を電気信号に変換する「GTP結合たんぱく質」の一種に結合する特殊な脂質が関与しているのが分かった。
    (日刊工業新聞   2005. 8.18 22面)

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"E−130.キリンビールは米医薬品開発のヌペロ社と共同で、抗がん剤や放射線による腸障害の予防や治療に役立つたんぱく質を発見。
   (日経産業新聞(日経テレコン21) 2005. 8.19  6面)

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"E−131.理化学研究所の花岡文雄主任研究員らは、院内感染を起こす細菌などの生死のカギを握る二種類のたんぱく質が結合するときの構造を立体的にとらえることに成功。
   (日経産業新聞(日経テレコン21) 2005. 8.19  6面)

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"E−159.文部科学省はライフサイエンス分野の新規課題として、06年度から既存の技術では解析が難しいタンパク質の基盤的な要素技術の開発を目指す4つのプロジェクトを立ち上げる。06予算の概算要求に盛り込む方針。
           (日刊工業新聞   2005. 8.24 29面)

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"E−164.東京大学などの研究グループは、植物が周囲の環境に合わせ、成長に必要なホウ素を取り込む量を調節している仕組みを解明。他の栄養分でも同じメカニズムで取り込んでいる可能性がある。
    (日経産業新聞   2005. 8.24  8面)

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