"Ｆ−１０７．筑波大学は、わずかな電力で水を電気分解して酸素を発生させ、貯水池や湖沼の水質汚染を解消する水質浄化システムを開発した。企業との実証試験に着手し早期実用化を目指す。 【日本経済新聞 ２００８．９．１８朝刊 ３９面】 " "Ｆ−１２５．栃木県酪農試験場は、バイオガスプラントを利用して、牛のふん尿を電気や熱エネルギーに替える実証試験に取り組んでいる。 【日本農業新聞 ２００８．９．２５朝刊 １２面】 " "Ｇ−００７．東京農業大学発ベンチャー企業ジェイウォードは宮崎県の農業法人十数社と共同で、県内の遊休農地を使い燃料用植物「ジャトロファ」の大規模栽培に乗り出す。種子の油脂分をバイオ燃料として重油に混ぜ、ビニールハウスの暖房用燃料などとして利用を見込む。 【日経産業新聞 ２００８． ９．２４朝刊 １面】 " "Ｇ−００９．北海道南幌町は２００６年から新エネルギー・産業技術総合開発機構（ＮＥＤＯ）と連携し、稲わらのペレット利用が、新たなエネルギーとして最も可能性があると判断した。町内の温泉施設や農業用の燃料として利用を検討。 【日本農業新聞 ２００８． ９．２７朝刊 １面】 " "Ｇ−０２５．環境省は、１０月から絶滅危惧植物の種子を収集し、新宿御苑内で冷凍保存する事業を開始する。国内の種子植物やシダ植物約７０００種のうち１６９０種を絶滅危惧種に指定し、種子の長期保存を目指す。 【毎日新聞 ２００８． ９．３０朝刊 ２８面】 " "Ｇ−０４５．２００８年版レッドリストで、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）などの国際チームは、地球上に生息する哺乳類の４分の１が絶滅の危機にあると発表した。熱帯雨林の伐採による生息地の減少やアジア・アフリカなどでの狩猟などを原因に挙げている。海の哺乳類では、漁業の混獲や海洋汚染・温暖化などによる影響が考えられている。 【朝日新聞 ２００８．１０． ７朝刊 ３４面】 【毎日新聞 ２００８．１０． ７朝刊 ２４面】 【日本経済新聞 ２００８．１０． ７朝刊 ３８面】 【茨城新聞 ２００８．１０． ７朝刊 ２面】 " "Ｇ−０６３．農林水産省は、食品工場の廃棄物など食品残さのリサイクルの取り組みを強化し、「エコフィード（食品残さ飼料）」の家畜飼料としての活用を促進する。 【フジサンケイビジネスアイ ２００８．１０．１０朝刊 ７面】 " "Ｇ−０７０．農林水産省は、来年度に農地土壌の温室効果ガス吸収源への活用を促進するため、新たに炭素貯留のモデル及び実験事業を立ち上げ、有機資材を使った土地・土壌改良による基盤整備の実効性と環境安全性などを調査する。 【化学工業日報 ２００８．１０．１４朝刊 ８面】 " "Ｇ−０７２．北海道南幌町で、１０月１０日に稲わらなどのソフトセルロースを原料としたバイオエタノール製造を目指す実証試験の現地見学会が開催された。大成建設とサッポロビールが実施主体の農水省モデル事業で、稲わらの収集作業などが公開された。 【日本農業新聞 ２００８．１０．１１朝刊 ２面】 " "Ｇ−０７３．茨城県は、１０月１０日に水戸市で「ＳＴＯＰ！ 地球温暖化環境フォーラム」を開催した。国立環境研究所の西岡秀三特別客員研究員が、低炭素社会に向けた２つのモデルを紹介し、早めに手を打たないと温暖化は止められないなどと述べた。 【茨城新聞 ２００８．１０．１１朝刊 ２０面】 " "Ｇ−０７６．東京海洋大学は、米ぬかを魚の飼料に使うと、γオリザノールが魚の生育を促すとともに、魚肉に蓄積されて生活習慣病を防ぐ効果が期待できることを明らかにした。大量に排出されている米ぬかの有効利用や新たな機能を付加した養殖魚産業の可能性に期待。 【日本農業新聞 ２００８．１０．１２朝刊 １面】 " "Ｇ−０７７．(社)霞ヶ浦市民協会と自民党茨城県南選出県議連盟との懇談会が開催され、外来魚の駆除回収費用や飼料化計画などについて意見交換が行われた。 【茨城新聞 ２００８．１０．１２朝刊 １６面】 " "Ｇ−０８４．香川県畜産協会は、売れ残ったうどんを家畜飼料として活用する事業を開始した。県畜産試験場で通常の飼料に半分程度混ぜても肉質に問題ないことを確認しており、県内の有用資源として供給体制を構築し、ブランド化も期待。 【日本農業新聞 ２００８．１０．１６朝刊 １面】 " "Ｇ−０８９．国際農林水産業研究センターは、１０月２１・２２日に茨城県つくば市で、国際シンポジウム「地球規模の気候変動により生ずる農業生産への影響について話し合う」を開催した。 【ＮＨＫラジオ第１ ２００８．１０．２２放送】 " "Ｇ−０９５．地球環境産業技術研究機構（ＲＩＴＥ）や米ダウ・ケミカルなどは、遺伝子組換え微生物によって雑草や稲わらなどの非食用植物の繊維から、プロパノールを作る技術を実用化し、ナフサの代替品とすることを目指す。原料となる植物をいかに効率的に安く調達するかが課題。 【日本経済新聞 ２００８．１０．１７朝刊 １３面】 |
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